災害向けの飛行体を用いた一時的な通信エリア確保に向けた取組み

新保　宏之; 國澤　良雄; 堺　拓郎; 北辻　佳憲; 遠藤　晃; 田中　和也

あらまし

新保　宏之國澤　良雄堺　拓郎北辻　佳憲遠藤　晃田中　和也

Vol.101 No.10pp.1011-1016

発行日:2018/10/01

Online ISSN:2188-2355

Print ISSN:0913-5693

種別:解説

専門分野:

キーワード:
災害時通信, 飛行体基地局, LTE, ヘリコプター, ドローン,

本文:PDF(2MB)>>

あらまし:
災害時において通信設備や回線が損傷を受けた際に，スマートフォンでの通信を迅速に確保することは情報伝達の観点から非常に重要になっている．その方法として，車載基地局や船舶基地局が挙げられるが，災害発生場所に到達できない場合には適用できない．そこで，近年，ドローン，ヘリコプター，気球といった飛行体を用いて通信エリアを確保する取組みが各通信事業者で行われている．本稿では，まず，アプローチの異なる飛行体での通信エリア確保に向けた取組みを紹介する．その後，飛行体単独でLTEによる通信エリア確保が可能という特徴のある飛行体基地局について，その概要と災害時に想定される適用を解説する．その後，屋久島でのドローンによる実証実験の結果や，ヘリコプターへの搭載に向けた取組みについて述べる．

あらまし

ログイン

メニュー